アムンディ・インド・オールキャップ割安成長株ファンド

ファンドの特色

1「アムンディ・インド株式マザーファンド」（以下「マザーファンド」といいます。）受益証券への投資を通じて、主にインドの金融商品取引所に上場する大型株式と中小型株式に幅広く投資します。銘柄の組入れに際しては、割安度と成長性を勘案し、投資割合を機動的に変更します。

2マザーファンドの運用にあたっては、インド株式の運用指図に関する権限を、SBIファンズ・マネジメント・リミテッドに委託します。

SBIファンズ·マネジメント·リミテッド

インドで200年以上の歴史を持つ大手銀行の一つ、インドステイト銀行（SBI:State Bank of India）とアムンディ·アセットマネジメントとの合弁会社として2004年に設立。
経験豊富な運用チーム、緻密かつ広範囲をカバーする専門性の高いリサーチ体制に定評。

SBIファンズ・マネジメント・リミテッドにおけるマザーファンドの運用プロセス

*マザーファンドの運用プロセス等は、今後変更となる場合があります。

3実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの主なリスク

【基準価額の変動要因】

ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて、主として株式など値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクがあります。）に実質的に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。ファンドの基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。

価格変動リスク
為替変動リスク
信用リスク
流動性リスク
カントリーリスク

*基準価額の変動要因（投資リスク）は上記に限定されるものではありません
*詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

【換金制限】

委託会社の判断により、一定の金額を超える換金申込には制限を設ける場合があります。

*詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

【収益分配金に関する留意事項】

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの費用

詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

【投資者が直接的に負担する費用】

購入時手数料
当初申込期間：1口につき1円に、販売会社が独自に定める料率を乗じて得た金額とします。継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額に、販売会社が独自に定める料率を乗じて得た金額とします。購入時手数料は、商品や関連する投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務コストの対価として販売会社に支払われます。 1億円未満：3.30％（税抜3.0％） 1億円以上3億円未満：1.65％（税抜1.5％） 3億円以上：0.55％（税抜0.5％）
信託財産留保額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％を乗じて得た金額とします。

【投資者が信託財産で間接的に負担する費用】

運用管理費用（信託報酬）

信託報酬の総額は、投資信託財産の純資産総額に対し年率1.848％（税抜1.68％）がを乗じて得た金額とし、ファンドの計算期間を通じて毎日、費用計上されます。

支払先	内訳（税抜）	主な役務
委託会社	年率1.00％	ファンドの運用とそれに伴う調査、委託会社への指図、法定書面等の作成、基準価額の算出等の対価
販売会社	年率0.65％	購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価
受託会社	年率0.03％	ファンドの財産の保管および管理、委託会社からの指図の実行等の対価

【支払方法】

毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに、投資信託財産中から支弁します。委託会社がマザーファンドの投資顧問会社に支払う報酬額は、投資信託財産の日々の純資産総額に年率1.00％を上限として乗じて得た金額とし、委託会社の報酬から支払うものとします。

その他の費用・手数料

その他の費用・手数料として下記の費用等が投資者の負担となり、ファンドから支払われます。

有価証券売買時の売買委託手数料および組入資産の保管費用などの諸費用
信託事務処理等に要する諸費用（監査費用、目論見書・運用報告書等の印刷費用、有価証券届出書関連費用等を含みます。）
投資信託財産に関する租税等

*その他の費用・手数料の合計額は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することはできません。
*ファンドの費用の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。
*ファンドの費用については、今後変更される場合があります。

委託会社、その他関係法人

委託会社
アムンディ・ジャパン株式会社（ファンドの運用の指図）
受託会社
株式会社りそな銀行（ファンドの財産の保管および管理）
販売会社
みずほ証券株式会社（ファンドの購入・換金の取扱い等、投資信託説明書（交付目論見書）の入手先）