キャピタル・グローバル・ハイインカム債券ファンド

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*以下「キャピタル・グローバル・ハイインカム債券ファンド」の4つのコースを総称して「当ファンド」といいます。

ファンドの特徴

1主にハイイールド社債、米ドル建ておよび現地通貨建てエマージング国債、エマージング社債などの世界の高利回り債券（ハイインカム債券）に投資します。

マザーファンドへの投資を通じて､内外の投資信託証券（以下「投資対象ファンド」といいます。）に投資を行ない､実質的に世界各国の非投資適格格付けの社債およびエマージング債券等へ分散投資をすることで、信託財産の中長期的な成長を目指します｡
【投資対象ファンド】
- ルクセンブルク籍円建外国投資信託証券｢キャピタル・グループ・グローバル・ハイ・インカム・オポチュニティーズ（LUX）（クラスCh–JPY）/（クラスC）/（クラスCfdmh–JPY）/（クラスCfdm）｣：世界各国のハイインカム債券等に投資を行ないます。
- 追加型証券投資信託｢日本短期債券ファンド（適格機関投資家限定）｣：わが国の短期債券等に投資を行ないます。

2チーム運用により運用の継続性・再現性^*を実現します。

*再現性とは、運用プロセスの継続性・一貫性を表現したものであり、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

キャピタル・グループは複数のポートフォリオ・マネジャーが連携して1つのファンドを運用する独自の運用システム「キャピタル・システム」を採用しています。各ポートフォリオ・マネジャーは、それぞれが担当する配分に責任を持って運用します。
【「キャピタル・システム」とは】
- ポートフォリオを分割し、それぞれを投資アプローチの異なる担当者が運用するキャピタル独自の運用手法。
- あらゆる市場環境においてもリターンの獲得とリスク分散の両立、1人の運用担当者に依存するリスクの回避を可能に。

3為替ヘッジの有無および決算頻度の異なる4つのコースがあります。

【年2回決算】
Aコース（成長型/米ドル売り円買い）、Bコース（成長型/為替ヘッジなし）

毎年3月20日および9月20日（休業日の場合は翌営業日）の決算時に原則として分配方針に基づき分配を行ないます。

【年6回決算】
Cコース（分配型年6回決算/米ドル売り円買い）、Dコース（分配型年6回決算/為替ヘッジなし）

毎年1月、3月、5月、7月、9月、11月の各20日（休業日の場合は翌営業日）の決算時に原則として分配方針に基づき分配を行ないます。
- 分配対象額の範囲は、諸経費控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
- 収益分配金額は分配対象額の範囲で、委託会社が基準価額水準等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等は、収益分配を行なわないことがあります。
- 留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行ないます。
  - *将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
- 4つのコース間でスイッチングが可能です。
  - *スイッチング手数料はありません。ただし、スイッチング受付期間に制限が設けられる場合があります。
    また、スイッチングの際には、換金時と同様の費用、税金がかかります。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

ファンドの主なリスク

当ファンドは、マザーファンドを通じて、値動きのある有価証券に実質的に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産は為替の変動による影響も受けます。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。当ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。

基準価額の変動要因

価格変動リスク
為替変動リスク
金利変動リスク
信用リスク
デリバティブに関するリスク
流動性リスク
カントリーリスク

*基準価額の変動要因は、上記の各リスクに限定されるものではありません。
詳しくは、当ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの費用等（販売会社：みずほ証券でお申込みの場合）

詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

【お客様が直接的に負担する費用】

購入時手数料
購入金額に応じて、購入申込受付日の翌営業日の基準価額に以下の手数料率を乗じて得た額とします。 1億円未満：3.30％（税抜3.0％） 1億円以上3億円未満：1.65％（税抜1.5％） 3億円以上：0.55％（税抜0.5％）
スイッチング手数料
ありません。 *スイッチングの際には、換金時と同様の税金がかかります。くわしくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額
ありません。

【お客様が信託報酬で間接的に負担する費用】

運用管理費用（信託報酬）

信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、信託報酬の純資産総額に対して年率1.232％（税抜1.12％）の率を乗じて得た額とします。信託報酬は、日々計上され、当ファンドの基準価額に反映されます。なお、投資対象とするファンドの信託報酬率が年率0.007％程度かかるため、実質的に負担する信託報酬率は年率1.239％程度（税込）です。

＜運用管理費用（信託報酬）の配分＞

委託会社：年率0.55％（税抜）

販売会社：年率0.55％（税抜）

受託会社：年率0.02％（税抜）

*受益者が実質的に負担する信託報酬率は投資対象ファンドの実質組入比率などにより変動します。

その他の費用・手数料

法定開示にかかる費用（監査費用、法定書類の作成および印刷費用等）年率0.05％以内（税込）、資産管理費用、資金の借入に伴う借入金の利息および有価証券の借入に伴う品借料、受託会社による資金の立替に伴う利息、有価証券等の売買委託手数料等のほか、投資対象とする外国投資信託のファンド管理費用（ファンド運用会社が、契約先との適正な価格設定により、当該ファンドから適切な費用の支払いを受けます。）が信託財産より支払われます。これらの費用等は運用状況等により変動するものであり、その全てについては事前に料率、上限額を表示することができません。