ティー・ロウ・プライスキャピタル・アプリシエーション・ファンド Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）

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*AコースとBコースを総称して当ファンドといいます。

ファンドの特色

1ティー・ロウ・プライスキャピタル・アプリシエーション・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、米国等の企業の普通株式等を中心に、米国等の国債・社債等の債券（ハイ・イールド債券を含みます。）、短期金融資産等にも投資を行い、「ボトム・アップ・アプローチ^*」による分析結果や市場動向を考慮して各資産への資産配分比率を調整します。

*ボトム・アップ・アプローチとは、アナリストの個別企業に対する調査や分析等に基づきその企業の投資価値を判断し、個別銘柄を選択する運用手法です。

2資産毀損リスクの抑制を図りながら、長期的な資産の成長を目指します。

3銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行います。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライス^*のアナリストによる独⾃の企業調査情報を活用します。債券投資においては、発行体の信用力や金利動向等の金融・経済環境も総合的に勘案します。

*委託会社およびその関連会社をいいます。

4Aコースは、実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。
Bコースは、実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

*市場動向、資金動向、信託財産の規模等により、上記のような運用ができない場合があります。
*上記は当ファンドの主たる投資対象であるマザーファンドの特色を含みます。

ファンドの主なリスク

基準価格の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。当ファンドが有する主なリスク（ファンドの主たる投資対象であるマザーファンドが有するリスクを含みます。）は以下の通りです。

株式投資リスク
債券投資リスク
為替変動リスク

*基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

換金制限

ファンドの資金管理を円滑に行うため、委託会社の判断により、別途制限を設ける場合があります。

*詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

収益分配金に関する留意点

分配金は、預貯金の利息とは異なり投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの費用

詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

【投資者が直接的に負担する費用】

購入時手数料
購入時手数料は購入金額に応じて、以下の手数料率を購入価額に乗じた額になります。 1億円未満：3.30％（税抜3.0％） 1億円以上3億円未満：1.65％（税抜1.5％） 3億円以上：0.55％（税抜0.5％）
スイッチング手数料
ありません。 *スイッチングの際には、換金時と同様の費用、税金がかかります。くわしくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額
ありません。

【投資者が信託財産で間接的に負担する費用】

運用管理費用（信託報酬）

ファンドの純資産総額に対し、年1.2375％（税抜1.125％）の率を乗じた額が運用管理費用（信託報酬）として毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期の最初の6ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日とします。）および毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。

支払先	内訳（税抜）	主な役務
委託会社	年率0.55％	ファンド運用の指図等の対価
販売会社	年率0.55％	運用報告書等各種書類の提供・送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価
受託会社	年率0.025％	運用財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価

*運用の指図に関する権限の委託を受けた者に対する報酬は、ファンドから委託会社が受ける運用管理費用（信託報酬）の中から支払われます。

その他の費用・手数料

信託事務の諸費用等
法定書類等の作成等に要する費用（有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷、交付および提出にかかる費用）、監査費用、計理業務およびこれに付随する業務にかかる費用等は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.1％）を上限とする額が毎日計上され、毎計算期の最初の6ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日とします。）および毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。

売買委託手数料等
組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用等が、ファンドから支払われます。

*運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することはできません。

*上記の手数料・費用等の合計額等については、投資者のみなさまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
*詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
*税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。

委託会社、その他関係法人

委託会社
ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社
受託会社
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
販売会社
みずほ証券株式会社