みずほグローバル・セレクト・
不動産戦略ファンド

みずほグローバル・セレクト・不動産戦略ファンド

運用担当者からのメッセージ

ファンドの特色

1主として、グローバル・セレクト・不動産戦略マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて、日本を含む世界各国の不動産投資信託証券*に実質的に投資し、中長期的な信託財産の成長を目的として積極的な運用を行います。なお、マザーファンドにおいて不動産関連の株式にも投資する場合があります。

*世界の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている不動産投資信託証券（一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託の受益証券（振替投資信託受益権を含みます。）および不動産投資法人の投資証券。以下同じ。）とします。

各ファンドは中長期的にベンチマークを上回る投資成果をめざします。

ベンチマークは次の通りです。

ファンド	ベンチマーク
為替ヘッジあり	FTSE EPRA/NAREIT Developed Index（配当込み、円ヘッジベース）
為替ヘッジなし	FTSE EPRA/NAREIT Developed Index（配当込み、円換算ベース）

マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。
不動産投資信託証券の実質組入比率は、原則として高位を維持します。

2ポートフォリオの構築にあたっては、マクロ経済の見通しやカントリーリスクの評価なども勘案し、不動産のファンダメンタルズ分析、個別物件・運営会社への訪問および保有物件の分析などによるボトムアップの銘柄選定を行うことで、確信度が高いと考えられる銘柄を厳選して投資を行います。

3マザーファンドの運用にあたっては、PGIMインクに運用指図に関する権限の一部（有価証券等の運用の指図に関する権限）を委託します。

4決算頻度および為替ヘッジの対応に違いのある4つのファンドから選択いただけます。また各ファンド間のスイッチングが可能です。

決算頻度が異なる「年1回決算型」と「年4回決算型」、為替ヘッジの対応が異なる「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」がそれぞれあります。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

投資リスク、費用等

■基準価額の変動要因

各ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

○不動産投資信託証券（リート）および株式の価格変動リスク
○為替変動リスク
○金利変動リスク
○流動性リスク
○信用リスク
○カントリーリスク

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
詳しくは、各ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■ファンドの費用

詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料
購入時手数料は、購入金額に応じて、以下の手数料率（税込）を購入価額に乗じて得た額になります。 1億円未満：3.30％ 1億円以上3億円未満：1.65％ 3億円以上：0.55％
スイッチング手数料
ありません。 ※スイッチングの際には、換金時と同様の費用、税金がかかります。くわしくは販売会社にお問い合わせください。

ご換金時
信託財産留保額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

保有期間中
（信託財産から間接的にご負担いただきます。）

運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.628％（税抜1.48％）

支払先	内訳（税抜）	主な役務
委託会社	年率0.85％	信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出等の対価
販売会社	年率0.60％	購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
受託会社	年率0.03％	運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価

支払先	内訳（税抜）	主な役務
委託会社	年率0.85％	信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出等の対価
販売会社	年率0.60％	購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
受託会社	年率0.03％	運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価