ピクテ・ウォーター・ファンド
ファンドの特色
1主に世界の水関連企業の株式に投資します
- ピクテ・ウォーター・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）受益証券への投資を通じて、主として世界の水関連企業の株式に投資します。
- ○ファンドにおける水関連企業とは、飲料水の供給や貯蔵、インフラの整備を通じて社会に貢献する企業（上下水道ビジネス）、生態系と環境保護のための水源の汚染防止に貢献する廃棄物処理、およびそれに関連する仕組みを構築するソリューションを提供する企業（環境マネジメント・サービス）、水の使用にあたり質と効率を向上させる装置やシステムを開発する企業（ウォーター・テクノロジー）をいいます。
- ○社会に必要なインフラ事業としての安定性が期待できる上下水道ビジネス、顧客との長期的な契約による事業の安定性が期待できる環境マネジメント・サービス、独自の技術や優れた事業基盤を持つなどさらなる成長が期待されるウォーター・テクノロジーのそれぞれに関連する企業の株式を投資対象とすることで、様々な経済環境や市場動向に柔軟に対応することを目指します。
- 特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資します。
2原則として為替ヘッジを行いません
- 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
3年1回決算を行います
- 毎年1月20日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。
- 必ず分配を行うものではありません。
- ※マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。
- ※マザーファンドの運用にあたっては、株式等の運用指図に関する権限を「ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ」および「ピクテ・アセット・マネジメント・リミテッド」へ委託します。
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
ピクテ・ウォーター・ファンドとピクテ・ミライ・プロジェクト
- ピクテ・ミライ・プロジェクトは寄付を通じて日本の地域社会に還元し、日本のサステナブルな未来に貢献する取組みです。
- ピクテ・ジャパンが受取る収益（信託報酬）の一部を、46道府県の地域再生計画に基づく事業に寄付注します。
地域別の具体的な寄付先事業については、下記資料をご覧ください。
- 注 原則として、各金融機関における対象ファンドの取扱い純資産総額に応じて、当該金融機関の本社所在地（道府県）に寄付します。また、本社所在地が東京都の金融機関における取扱い純資産総額に応じた分は、46道府県に均等配分し寄付します。
- ※状況等により、上記の方針通りに寄付が行われない場合もあります。
- ※将来見直しを行う可能性があります。
投資リスク
■基準価額の変動要因
- ファンドは、実質的に株式等に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動等（外国証券には為替変動リスクもあります。）により変動し、下落する場合があります。
- したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
また、投資信託は預貯金と異なります。
○株式投資リスク（価格変動リスク、信用リスク）
○為替変動リスク
- ※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
詳しくは、当ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
■収益分配金に関する留意事項
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
- 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。 - 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
ファンドの費用等
詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
| 購入時手数料 |
|---|
| 購入金額に応じて、以下の手数料率を購入価額に乗じて得た額になります。 1億円未満：3.30％（税抜3.0％） 1億円以上3億円未満：1.65％（税抜1.5％） 3億円以上：0.55％（税抜0.5％） |
| 信託財産留保額 |
| ありません。 |
| 運用管理費用（信託報酬） | |||
|---|---|---|---|
毎日、信託財産の純資産総額に年1.6709％（税抜1.519％）の率を乗じて得た額とします。
|
|||
| その他の費用・手数料 | |||
| 毎日計上される監査費用を含む信託事務に要する諸費用（信託財産の純資産総額の年率0.055％（税抜0.05％）相当を上限とした額）ならびに組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等および外国における資産の保管等に要する費用等（これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。）は、そのつど信託財産から支払われます。 |
- ※当該費用の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
■委託会社、その他関係法人
| 委託会社 |
|---|
| ピクテ・ジャパン株式会社 |
| 受託会社 |
| みずほ信託銀行株式会社 |
| 投資顧問会社 |
| ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ、ピクテ・アセット・マネジメント・リミテッド |
| 販売会社 |
| みずほ証券株式会社 |
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