投信積立サービスのお申込方法

証券総合口座をお持ちでないお客さま

証券総合口座を開設のうえ、投信積立サービスをお申し込みください。

ネット倶楽部または書面で、投信積立サービスをお申し込みください。
ネット倶楽部からお申し込みいただいた場合、最短で当日から積立投資を開始できます。

みずほ証券ネット倶楽部にログインのうえお申し込みください。

ステップ 1

ファンドの選択

ネット倶楽部にログイン後、メニューの[お取引]→[契約申込]を選択して、ファンド検索画面へ進みます。

検索結果からファンドの[申込]を選択して、投資信託説明書（交付目論見書）を確認します。

ステップ 2

積立額の入力、払込方法の選択

投資信託説明書（交付目論見書）を確認した後、「毎月の積立額」「特定月の積立額」を入力します。

NISA口座で購入する場合は、「NISA優先」で「する（NISA・成長投資枠）」または「する（NISA・つみたて投資枠）」を選択します。

次の画面で、払込方法を「金融機関から引き落とし」か「MRF自動換金」のいずれかを選択します。

引落金融機関の登録には、原則インターネットバンキング（モバイルバンキング）の契約が必要です。インターネットバンキングに関するお手続きは各金融機関までお問い合わせください。なお、「みずほ銀行」を選択する場合は、「みずほダイレクト」のご契約が必要です。
「ゆうちょ銀行」「PayPay銀行」など一部の金融機関の申し込みができません。書面によるお手続きをお願いします。

ステップ 3

申込内容の確認

入力内容をご確認のうえ[取引パスワード]を入力して[申込]から次の画面に進みます。

次の画面はステップ2の「払込方法」の選択内容によって異なります。

「MRF自動換金」を選択した場合：
[申込]からステップ4へ進みます。
「金融機関から引き落とし」を選択した場合：
[申込（金融機関選択へ）]から、金融機関の登録手続へ進みます。（ステップ4へ進むためには、金融機関のサイトで登録手続を完了する必要があります。詳しくはこちら）

ステップ 4

申込完了・投信積立スタート

投信積立契約のお申込完了です。契約内容に応じた投資信託の買付が毎月行われます。

お申し込みから積立投資開始までは、買付金額の引落口座によって異なります。
以下をご覧ください。

ネット倶楽部にログインし、メニューの[お取引]→投信積立[契約照会・変更・取消]を選択し、契約済の投信積立契約を表示します。変更や取消を行う投資信託の[変更]を選択し、変更を行います。

投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります）に投資しますので、市場環境や組入有価証券の発行者にかかる信用状況の変化等により基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

当社が取り扱う投資信託のご購入にあたっては、ご購入金額に対して最大3.3％（税込み）の購入時手数料をご負担いただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大0.5％の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、運用管理費用（信託報酬：信託財産の日々の純資産総額に対して最大2.09％（税込み・年率））のほか、一部で運用成績に応じた成功報酬をご負担いただくものがあります。また、その他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。その他の費用は定率でないもの、定時に見直されるもの、売買条件等に応じて異なるものがあるため、当該費用および合計額等を表示することができません。なお、お客さまにご負担いただく手数料等の合計額（上限額等を含む）は、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。

*上記は、みずほ証券でご購入いただける公募国内投資信託について記載したものです。外国投資信託の場合も、購入時手数料や換金時手数料のほか、運用管理費用等、保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。また、上記は今後予告なく変更される場合があります。ご投資にあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面をよくお読みいただき、ご自身でご判断ください。

お電話・書面でのお申し込みも承っております。積立するファンドをお選びいただき、お電話または資料請求ページからお申し込みください。

ステップ 1

投信積立するファンドを選ぶ

以下より投信積立するファンドをお選びください。

ステップ 2

資料請求のうえお申込書類を提出する

当社より以下の書類をお送りしますので、資料請求を行ってください。
なお、投信積立する口座によって資料請求方法が異なりますので、ご注意ください。

<当社よりお送りする書類>