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Mizuho Fund Wrap

運用コース

アクティブ運用の投資対象ファンドを組み合わせた5つの運用コースから1つをお選びいただきます。

運用コース別資産配分のイメージ図

  • (注)運用コースのリターン・リスクを相対的に示したイメージ図であり、実際に運用する際のリターン・リスクとは異なります。また、将来の運用成果等を保証するものでもありません。
各運用コースの特徴
運用コース 特徴
Stable
(Sコース)
安定性を重視します。
Stable Growth
(SGコース)
安定性の追求に加え、収益性の追求を加味します。
Moderate Growth
(MGコース)
安定性と収益性のバランスを重視します。
Growth
(Gコース)
収益性の追求を重視します。
Aggressive Growth
(AGコース)
積極的なリスクをとり、収益性をより重視します。
各運用コースの特徴
運用コース 特徴
Stable
(Sコース)
安定性を重視します。
Stable Growth
(SGコース)
安定性の追求に加え、収益性の追求を加味します。
Moderate Growth
(MGコース)
安定性と収益性のバランスを重視します。
Growth
(Gコース)
収益性の追求を重視します。
Aggressive Growth
(AGコース)
積極的なリスクをとり、収益性をより重視します。

ご負担いただく費用(手数料)

お客さまにご負担いただく費用(手数料)には、投資一任契約に係る報酬(基本報酬)と組み入れる投資対象ファンドに係る信託報酬等があります(基本報酬率は運用コースにより異なります)。

ご負担いただく費用(手数料)のイメージ

ご負担いただく費用(手数料)のイメージ

  • 投資対象ファンドに係る信託報酬(間接的にご負担いただく費用)は、各運用コースの基本的な資産配分に基づいて投資を行った場合に組み入れる投資対象ファンドの信託報酬を加重平均した値です(2018年8月末時点)。実際にご負担いただく信託報酬は、資産配分比率や相場変動等の影響により、上記料率を上回るもしくは下回ることがあります。
ご負担いただく費用(手数料)のイメージ

ご負担いただく費用(手数料)のイメージ

  • 投資対象ファンドに係る信託報酬(間接的にご負担いただく費用)は、各運用コースの基本的な資産配分に基づいて投資を行った場合に組み入れる投資対象ファンドの信託報酬を加重平均した値です(2018年8月末時点)。実際にご負担いただく信託報酬は、資産配分比率や相場変動等の影響により、上記料率を上回るもしくは下回ることがあります。

基本報酬

  • 運用財産の時価評価額に対し、最大で1.080%(税込み・年率)を乗じた金額を日割りで、原則3ヵ月ごとに運用財産のなかから前払いでご負担いただきます。
  • 追加入金をいただく際にも追加入金額に係る基本報酬をご負担いただきます。
基本報酬のお支払いのイメージ

1月~3月に運用を開始した場合

基本報酬のお支払いのイメージ

  • ※1契約初年度の初回計算期間は、運用開始日から同日以降最初に到来する四半期の末日までとなり、当該期間においては報酬を日割計算してご負担いただきます。
  • ※2計算期間に係る基本報酬(1.080%(税込み)の場合は0.27%程度)を前払いにてご負担いただきます。
基本報酬のお支払いのイメージ

1月~3月に運用を開始した場合

基本報酬のお支払いのイメージ

  • ※1契約初年度の初回計算期間は、運用開始日から同日以降最初に到来する四半期の末日までとなり、当該期間においては報酬を日割計算してご負担いただきます。
  • ※2計算期間に係る基本報酬(1.080%(税込み)の場合は0.27%程度)を前払いにてご負担いただきます。
お客さまにご提供する主なサービス

左右スクロールで表全体を閲覧できます

主なサービス 概要
資産運用
  • お客さまとのご契約内容に応じた運用方針の策定
  • マーケット環境の調査・分析
  • 投資判断および投資信託の売買の執行 等
コンサルティング
  • 運用状況等のご報告や定期的なレビューの実施
  • ご契約の締結(ご変更を含む)および付随する事務手続き 等
ラップ口座※の管理
  • お客さまのラップ口座におけるご契約内容や運用財産の管理 等
  • 本サービスに基づく取引等を行うため、お取引店の口座とは別に当社が開設するお客さまの口座です。
お客さまにご提供する主なサービス
主なサービス 概要
資産運用
  • お客さまとのご契約内容に応じた運用方針の策定
  • マーケット環境の調査・分析
  • 投資判断および投資信託の売買の執行 等
コンサルティング
  • 運用状況等のご報告や定期的なレビューの実施
  • ご契約の締結(ご変更を含む)および付随する事務手続き 等
ラップ口座※の管理
  • お客さまのラップ口座におけるご契約内容や運用財産の管理 等
  • 本サービスに基づく取引等を行うため、お取引店の口座とは別に当社が開設するお客さまの口座です。

投資対象ファンドに係る信託報酬等

  • 各投資対象ファンドの信託報酬やその他の費用等の詳細につきましては、投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
  • 当社は投資対象ファンドの信託報酬のうち、0.0108%(税込み・年率)に相当する額を投資対象ファンドの委託会社から受領しています。

その他

  • 税率は8%で記載しています。消費税率が変更された場合、変更後の税率が適用されます。
  • お客さまにご負担いただく費用(手数料)等の合計額については、契約期間や投資対象ファンドの組入状況等に応じて異なるため、表示することができません。

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リスクについて

  • Mizuho Fund Wrapは、投資信託を組み合わせて運用するサービスであるため、組み入れる投資信託のリスクが内包されています。
  • 組み入れる投資信託の基準価額が下落することにより損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。したがって、投資元本が保証されているものではありません。
【さらに詳しく】投資信託の主なリスク

【価格変動リスク】

株式等に投資する場合、株式市場等の変動や投資先となっている企業等の株価等が下落し、基準価額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。また、債券に投資する場合、発行体の信用度や金利の変動等により債券価格が下落し、基準価額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。

【為替変動リスク】

外貨建ての資産に投資する場合、為替相場の変動により外貨建て資産の価値が変動し、基準価額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。為替ヘッジを行う投資信託においては、為替変動リスクの低減を図りますが、為替リスクを完全に排除できるものではありません。

【金利変動リスク】

債券に投資する場合、一般的に金利が上昇した場合には、債券価格が下落し、基準価額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。

【信用リスク】

信用状況等の変化により投資先の企業等が倒産またはそれに準じる状況に陥った場合、当該企業等の発行する有価証券等の価値がなくなるか、あるいは大きく減少し、基準価額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。

【流動性リスク】

組み入れた有価証券等の換金性の低下等により換金できない、または条件が非常に不利になる等、市場実勢から期待される価格で換金できないことから、基準価額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。

【カントリーリスク】

投資先の企業等の属する国や地域の政治、経済、社会情勢等の変化により、金融・証券市場が混乱し、投資した有価証券等の価格が下落することがあります。また、新興国市場に投資する場合、各投資対象国の金融市場や政情が不安定かつ脆弱な面があるため、先進国より大幅な資産価格の変動や為替変動にともない、基準価額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。

【さらに詳しく】投資信託の主なリスク

【価格変動リスク】

株式等に投資する場合、株式市場等の変動や投資先となっている企業等の株価等が下落し、基準価額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。また、債券に投資する場合、発行体の信用度や金利の変動等により債券価格が下落し、基準価額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。

【為替変動リスク】

外貨建ての資産に投資する場合、為替相場の変動により外貨建て資産の価値が変動し、基準価額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。為替ヘッジを行う投資信託においては、為替変動リスクの低減を図りますが、為替リスクを完全に排除できるものではありません。

【金利変動リスク】

債券に投資する場合、一般的に金利が上昇した場合には、債券価格が下落し、基準価額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。

【信用リスク】

信用状況等の変化により投資先の企業等が倒産またはそれに準じる状況に陥った場合、当該企業等の発行する有価証券等の価値がなくなるか、あるいは大きく減少し、基準価額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。

【流動性リスク】

組み入れた有価証券等の換金性の低下等により換金できない、または条件が非常に不利になる等、市場実勢から期待される価格で換金できないことから、基準価額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。

【カントリーリスク】

投資先の企業等の属する国や地域の政治、経済、社会情勢等の変化により、金融・証券市場が混乱し、投資した有価証券等の価格が下落することがあります。また、新興国市場に投資する場合、各投資対象国の金融市場や政情が不安定かつ脆弱な面があるため、先進国より大幅な資産価格の変動や為替変動にともない、基準価額が下落することによって損失が生じるおそれがあります。

確認事項

  • ご契約にあたっては、ラップ口座サービスに係る契約締結前交付書面や投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みください。
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