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みずほ証券
ダイレクトコース
いつでもどこでも快適な
投資生活をはじめよう!

ダイレクトコースとは

インターネットコールセンターで投資ができるお取引コースです。
充実したサービスとお客さまサポートで、安心して投資に取り組める環境をご用意しています。

インターネットサービス

パソコンやスマートフォンでインターネット取引ができます。ニュースや投資情報をチェックして、ご自身の資産状況を確認しながら投資プランを実行できます。

パソコンサイト

多くの情報を見ながら
投資プランを練りたいとき

スマートフォンサイト

スキマ時間でも
投資を進めたいとき

株アプリ

株式取引なら
シンプルなアプリで

その他サービス一覧はこちら

コールセンターサービス

注文のお取次ぎだけでなく、インターネット取引の画面操作や投資に関するご質問、24時間自動対応の株価照会など、お客さまの投資を幅広く電話でサポートするサービスです。

ご注文

商品の買付・売却

投資情報・投資相談

株価照会・市況情報

サービスのご案内

使い方・操作方法

事務手続き

資料請求・住所変更等

制度について

NISAやマイナンバー等

口座開設について

これからはじめるなら

おすすめポイント01

インターネット取引だからこそ、
お客さまサポートを大切にしています

直接お会いできないインターネット取引だからこそ、すばやくお客さまの不安を解決したい。
経験豊富なスタッフが電話とインターネットでお客さまをサポートいたします。

コールセンターのイメージ図

コールセンター

  • お取引画面の操作に関する専用ダイヤルをご用意しています。
  • 精鋭のオペレーターが丁寧に応対します。
  • 操作方法以外のお問い合わせも幅広くお応えいたします。
よくあるご質問(FAQ)のイメージ図

よくあるご質問(FAQ)

  • 知りたい答えにたどり着ける「よくあるご質問」をご用意しています。
  • パソコン・スマートフォンそれぞれの画面操作を解説しています。
  • コールセンターの折り返し予約も受け付けています。

三つ星のお客さまサポート

みずほ証券はHDI-Japanの「問合せ窓口格付け」「Webサポート格付け」にて、最高評価である「三つ星」を2017年から3年連続で獲得しています。最高評価のスタッフがお客さまのインターネット取引を支えます。
おすすめポイント02

ダイレクトコースの取引だと
手数料がお得!

ダイレクトコースは3サポートコースに比べて、お得な株式委託手数料でお取引できます。

お取引コースの対象サービスと手数料比較

3サポートコースのコンサルティングの株式委託手数料を100とした場合の比較

「ネット信用取引」は株式委託手数料¥0

ダイレクトコース専用である「ネット取引信用サービス」は株式委託手数料¥0でお取引いただけます。

約定代金の例
10万円
100万円
300万円
500万円
1,000万円
株式委託手数料
約定代金にかかわらず
一律0円
約定代金の例株式委託手数料
10万円約定代金にかかわらず
一律0円
100万円
300万円
500万円
1,000万円
  • 信用取引には諸費用として、買い建玉の場合は買方金利、信用管理費、名義書換料がかかります。売り建玉の場合は貸株料、信用管理費、品貸料等が必要です。詳細については「ネット信用サービスの契約締結前交付書面」でご確認ください。
  • ネット信用取引に係る株式委託手数料の無料化とともに、買方金利を1.35%から2.98%に改定しました。
  • ネット信用取引のご利用には、ネット信用取引口座の開設が必要です。

インデックスファンドの購入時手数料が実質¥0

ダイレクトコースのインターネット取引では、対象のインデックスファンドの購入時手数料を
全額キャッシュバックいたします。

JA TOPIX オープン 農中日経 225 オープン
アムンディ・日経平均オープン インデックス マネジメント ファンド 225
ニュー トピックス インデックス コア 30 インデックス
MHAM 株式インデックスファンド 225 ダイワJ-REIT オープン(毎月分配型)
新光 J-REIT オープン 新光 J-REIT オープン(年2回決算型)
MHAM J-REIT インデックスファンド(毎月決算型)
(愛称:ビルオーナー)
MHAM J-REIT インデックスファンド(年1回決算型)
(愛称:ビルオーナー(年1回決算型))
  • みずほ証券で取り扱うインデックスファンド(全12銘柄)が対象*です。
    今後、新たに取り扱うインデックスファンドも対象となる予定です。*2020年2月3日時点
おすすめポイント03

IPO主幹事の件数が業界トップクラス

みずほ証券はみずほフィナンシャルグループの総合証券会社として、上場コンサルティングを得意としています。
だから主幹事の件数は業界トップクラス!みずほ証券なら、新しい“話題の株式”への投資機会が広がります。

2018年度
IPO主幹事の件数
3位
*CAPITAL EYEのデータを基に作成。ブックランナーベース。REIT、グローバルオファリングを除く。

IPO詳細はこちら

さらに魅力が満載!『ダイレクトコース』の特長

多彩な商品ラインアップ

株式、債券、投信それぞれで幅広い商品をご用意。
お客さまの投資目的にあった商品をお選びいただけます。

万全の取引窓口

パソコン、スマートフォン・株アプリに加えてコールセンターでも対応。商品や投資スタイルにあわせて使い分けください。

お得な手数料

対面取引に比べて株式委託手数料が最大70%もお得に!
コールセンターのサポートで、安心してご利用いただけます。

ダイレクト専用
“ネット信用取引サービス”

委託保証金の約2.8倍の取引が可能になります。
しかも、ネット信用取引サービスは株式委託手数料が無料!

お取り扱いに関する注意事項

  • インターネット取引での購入が対象であり、お取引店・コールセンターでの購入は、キャッシュバックの対象となりません。
  • 投資信託の場合、信託報酬等の諸費用等は、キャッシュバック対象となりません。
  • キャッシュバックは、投資信託のご購入日の翌月下旬頃に、お客さまの証券総合口座へ入金を予定しています。
  • 次の場合は、本サービスの対象外となります。
    • 3サポートコースのお客さま
    • 一部の金融商品仲介口座でお取引いただいているお客さま
    • みずほ証券ならびに当社子会社・関連会社の役員・社員およびその家族
    • キャッシュバック入金時点で、口座解約のお手続きをされた場合

【金融商品取引法に係る重要事項】
当社取り扱いの商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただきます。国内株式等(REIT、ETF、ETN、インフラファンドを含む。)の売買取引には、約定代金に対して最大1.155%(税込み)、最低は原則として2,750円(税込み)の売買手数料をご負担いただきます。投資信託の場合は、銘柄ごとに設定された購入時手数料および信託報酬等の諸費用等をご負担いただきます。債券を当社との相対取引によりご購入いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。各商品等には価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等による損失が生じるおそれがあります。外貨建商品等の売買等には、円貨と外貨を交換する際に、外国為替市場の動向をふまえて当社が決定した為替レートによるものとします。外貨建て商品等は、外国為替相場の変動により損失が生じるおそれがあります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、ご投資にあたっては当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書などをよくお読みいただき、ご自身でご判断ください。

【ネット信用取引】
ネット信用取引は、委託保証金(売買代金の35%以上かつ最低委託保証金30万円以上)が必要です。ネット信用取引は少額の委託保証金で、その約2.85倍まで多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。ネット信用取引の開始にあたっては、以下の内容を十分にご理解いただき、お客さまの資力、投資目的および投資経験等に照らして適切であると判断する場合にのみ取引いただくようお願いいたします。

  1. 1.ネット信用取引における株式委託手数料は、お支払いいただく必要がありません。一方で、ネット信用取引には諸費用として、買い建玉の場合は買方金利、信用管理費、名義書換料(権利処理等手数料)を、売り建玉の場合は貸株料、信用管理費、品貸料(逆日歩)等をご負担いただきます。お客さまのお取引内容によって諸費用は異なりますので、その金額を表示することはできません。
  2. 2.ネット信用取引は、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動にともない、ネット信用取引の対象となっている上場株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
  3. 3.ネット信用取引の対象となっている上場株式等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合など、上場株式等の価格が変動することによって損失が生じ、その損失の額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
  4. 4.その他、市場価格の変動等により委託保証金が不足した場合に留意いただく重要な事項があります。また、金融商品取引所が認める場合や当社が必要であると指定する銘柄について委託保証金率の引き上げ、信用取引の制限または禁止の措置等がとられることがあります。

詳しくは、ネット信用取引サービスの契約締結前交付書面などをよくお読みください。

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