2020年2月3日より、オンライン信用取引サービスの株式委託手数料を無料化するとともに、インデックスファンドのインターネット取引における購入時手数料を実質無料化(全額キャッシュバック)しました。
※いずれも、ダイレクトコースのインターネット取引が対象です。
株式委託手数料が無料化となる
オンライン信用取引について
約定代金の例 |
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10万円 |
100万円 |
300万円 |
500万円 |
1,000万円 |
株式委託手数料 |
約定代金にかかわらず |
約定代金の例 | 株式委託手数料 |
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10万円 | 約定代金にかかわらず |
100万円 | |
300万円 | |
500万円 | |
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- ※信用取引には諸費用として、買い建玉の場合は買方金利、信用管理費、名義書換料がかかります。売り建玉の場合は貸株料、信用管理費、品貸料等が必要です。詳細は「オンライン信用取引に関する諸費用」でご確認ください。(こちら)
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購入時手数料が無料化となる
インデックスファンドについて
みずほ証券で取り扱うインデックスファンド(全8銘柄)が対象*です。
今後、新たに取り扱うインデックスファンドも対象となる予定です。*2020年6月22日時点
みずほ証券ダイレクトコースは
お客さまサポートも完全無料!
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お客さまの投資をサポートしています
HDI–Japanが主催する2024年格付けベンチマーク「問合せ窓口格付け」および「Webサポート格付け」の各部門において、最高評価である「三つ星」を獲得、さらに、HDIサポートセンター国際認定に基づく審査を通じて「五つ星認証」を取得いたしました。
よくあるご質問(FAQ)
Webサポートへの評価コメント
トップページに求めている情報がまとめられている。見ているページに合わせて関連するリンクをチャットボットが提示してくれるので、探している情報を容易に得られる。Webだけで充分に自己解決できるが、随所に掲載されたリンクを使ってスムーズにセンターに問合せできる。
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お取り扱いに関する注意事項
- インターネット取引での購入が対象であり、お取引店・コールセンターでの購入は、キャッシュバックの対象となりません。
- 投資信託の場合、信託報酬等の諸費用等は、キャッシュバック対象となりません。
- キャッシュバックは、投資信託のご購入日の翌月下旬頃に、お客さまの証券総合口座へ入金を予定しています。
- 次の場合は、本サービスの対象外となります。
- 3サポートコースのお客さま
- 一部の金融商品仲介口座でお取引いただいているお客さま
- みずほ証券ならびに当社子会社・関連会社の役員・社員およびその家族
- キャッシュバック入金時点で、口座解約のお手続きをされた場合
金融商品取引法に係る重要事項
【投資信託】
投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります)に投資しますので、市場環境や組入有価証券の発行者にかかる信用状況の変化等により基準価額は変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
当社取り扱いの投資信託のご購入にあたっては、ご購入金額に対して最大3.3%(税込み)の購入時手数料をご負担いただきます。また、換金時に直接ご負担いただく費用として、換金時の基準価額に対して最大0.5%の信託財産留保額をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、運用管理費用(信託報酬:信託財産の純資産総額に対して最大2.09%(税込み・年率))およびその他の費用をご負担いただきます。その他の費用は定率でないもの、定時に見直されるもの、売買条件等に応じて異なるものがあるため、当該費用および合計額等を表示することができません。なお、お客さまにご負担いただく手数料等の合計額(上限額等を含む)については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。
ご投資にあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)や契約締結前交付書面等(目論見書補完書面含む)をよくお読みいただきご自身でご判断ください。
【オンライン信用取引】
オンライン信用取引は、委託保証金(売買代金の35%以上かつ最低委託保証金30万円以上)が必要です。オンライン信用取引は少額の委託保証金で、その約2.85倍まで多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。オンライン信用取引の開始にあたっては、以下の内容を十分にご理解いただき、お客さまの資力、投資目的および投資経験等に照らして適切であると判断する場合にのみ取引いただくようお願いいたします。
- 1.オンライン信用取引における株式委託手数料は、お支払いいただく必要がありません。一方で、オンライン信用取引には諸費用として、買い建玉の場合は買方金利、信用管理費、名義書換料(権利処理等手数料)を、売り建玉の場合は貸株料、信用管理費、品貸料(逆日歩)等をご負担いただきます。お客さまのお取引内容によって諸費用は異なりますので、その金額を表示することはできません。
- 2.オンライン信用取引は、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動にともない、オンライン信用取引の対象となっている上場株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
- 3.オンライン信用取引の対象となっている上場株式等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合など、上場株式等の価格が変動することによって損失が生じ、その損失の額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
- 4.その他、市場価格の変動等により委託保証金が不足した場合に留意いただく重要な事項があります。また、金融商品取引所が認める場合や当社が必要であると指定する銘柄について委託保証金率の引き上げ、信用取引の制限または禁止の措置等がとられることがあります。
詳しくは、信用取引の契約締結前交付書面(オンラインサービス)などをよくお読みください。
コールセンター
コールセンターへの評価コメント
進んで顧客の状況把握に努め積極的で前向きなサポートをしている。簡潔な回答や理解度に合わせた説明、プラスアルファの情報提供など、担当者の高い知識と自信がうかがえてプロらしい。最後まで責任を持って解決しようとする強い姿勢があり信頼を覚える。